2026年10月21日、PHPの脆弱性「php2shell」が大きな注目を集めました。その同じ夜に、PythonのパッケージレジストリであるPyPIでは、月間約1億回ダウンロードされるLiteLLMが侵害され、悪性版が配布されていました。
脆弱性を突く攻撃と、正規のソフトウェアに悪性コードを混入させる攻撃は同時に進んでいます。脆弱性対策に取り組んでいても、それだけでは悪性パッケージの導入を防げません。さらに、ニュースになる侵害は日々公開される悪性パッケージの一部にすぎません。
脆弱性のニュースの裏で悪性パッケージも配布されている
php2shellとLiteLLMの侵害は同じ日に起きた

php2shellでは、23時に修正版が公開されるという情報がありましたが、それより先に脆弱性の情報が出回りました。漏れた情報からAIを使って攻撃できるのではないか、修正版を待たずにサービスを停止したほうがよいのではないかと、対応をめぐる議論が広がりました。実際にPHPの修正版が公開されたのは、日本時間の22時40分ごろです。
弊社がその日の朝に公開したphp2shellの注意喚起ブログは、多くの方に読んでいただきました。この日だけで公式Xアカウントのフォロワーが2,000人以上増えるほど、注目が集まっていました。
その一方で、LiteLLMの悪性版は同日の20時39分に公開され、弊社も21時27分にLiteLLMの再侵害に関する注意喚起ブログを公開しました。PHPの脆弱性への対応が注目されていた時間帯に、広く利用される別のパッケージが乗っ取られ、正規の配布経路からマルウェアが届く状況になっていたのです。
LiteLLMの侵害はテレビなどの一般向けメディアでは取り上げられにくいかもしれません。しかし、開発者にとっては重大な問題です。この2つが同じ日に起きたからといって関連があるわけではないと思いますが、象徴的なことだと感じています。脆弱性への対応と並行して、悪性コードが開発環境に入ってくるリスクにも向き合う必要があるということです。
報道される侵害だけでは全体を捉えられない
弊社はTakumi byGMOをはじめとして、世界トップクラスの専門家が開発したAIエージェントによる脆弱性診断やペネトレーションテストを提供しています。悪性パッケージへの対処では、同製品のTakumi Guardでインストールをブロックしています。Takumi Guardを経由するパッケージ取得は1日6,000万件を超える水準です。
そのブロックリストを作るために、パッケージの新しいバージョンを継続して解析しています。2026年2月19日〜8月18日の181日間に、6つのレジストリで公開された19,213,180検体を解析し、全体の約0.2%に当たる31,840検体を悪性と判定しました。ここでの1検体はパッケージ名とバージョンの組み合わせです。割合だけを見れば小さく感じるかもしれませんが、日常的に取得するパッケージにマルウェアが含まれていることを軽く見ることはできません。
AIに開発を任せる機会が増え、エンジニア以外の人もパッケージを導入するようになっています。インストールするものを一つずつ確認しない場面も増える中、攻撃者はその経路を狙っています。報道された事案に対応するだけでは、こうした日常的な危険を捉えきれません。
こうした観測・解析で見えてきた悪性パッケージの動向を、ソフトウェアサプライチェーン脅威動向レポート2026(PDF版)にもまとめています。検出状況や攻撃で狙われる情報・権限などを整理していますので、興味のある方はぜひご覧ください。
正規の公開経路が侵害されると普段の更新から悪性版が届く
大規模な侵害は毎月のように続いている

2026年2月〜3月のTrivyの侵害に続き、3月にはLiteLLMの最初の侵害、3月31日にはaxiosの侵害が起きました。axiosは週間1億回を超えるダウンロードがあるnpmパッケージで、月間約1億回のLiteLLMと比べると、約4倍の規模になります。いろいろな方に聞いても、3月のaxiosの事案が一番記憶に残っていると言われることが多く、それももっともだと思います。
その後も、4月のBitwarden CLI、5月のLaravel-Lang、6月のMastra、7月のAsyncAPI、8月のkeyvなど、大きな事案が毎月のように続いています。これらは弊社が取り上げた例ですが、axiosの侵害だけで終わった問題ではないことが分かります。
keyvも週間1億回を超えるダウンロードがあるパッケージです。私の印象ではaxiosほど話題になっていませんでしたが、利用規模の大きいパッケージが侵害されたことに変わりはありません。名前を知らなくても、別のパッケージを経由して間接的に使っていることがあり、このような依存を推移的依存と呼びます。私自身も、自分が確認できるリポジトリで npm explain keyv を実行し、依存していることに気づきました。直接選んだ覚えがないパッケージでも、自社に届く経路があるのです。侵害の公表後に依存していたと気づいても、その間に悪性版を取り込んでいれば、すでに感染しているおそれがあります。
公開元の確認とコードの安全性の確認は別の問題
パッケージを配布するレジストリや開発ツールの側でも対策は進んでいます。ビルドやテスト、公開などを自動実行する開発基盤であるCI/CDも、こうした対策の対象です。npmでは、どのCIがビルドしたかを検証するProvenance、長期トークンを使わずCIから公開するTrusted Publishing、多要素認証の強制、人の承認を挟むStaged Publishingなど、公開経路を悪用されにくくする仕組みが整えられています。ただし、すべてのパッケージで同じ対策が徹底されているわけではありません。
利用者側で広まっている対策の一つが、公開から3日や7日などの待機期間を設け、その間は新しいバージョンを取得しないcooldownです。広く話題になる事案では、待機している間に悪性版が削除されることが多く、有効な対策と考えています。
ただし、公開経路を確かめる仕組みには限界があります。ProvenanceやTrusted Publishingで確かめられるのは、正規のCIから公開されたということです。CI自体が侵害されていれば、悪性コードを含むパッケージもその経路を通過します。公開元が正しいことだけでは、コードが安全だとは判断できません。
インストール時の実行を止めてもほかの経路で動く

npm v12では、依存パッケージのインストールスクリプトが既定で実行されなくなりました。ただし、インストール時にスクリプトを実行させない対策も、すべてのマルウェアに効くわけではありません。悪性コードが実行されるタイミングは、インストール時だけではないからです。
インストール時に即座に動くもの以外にも、悪性コードを実行させる方法はあります。レジストリや開発ツール側の対策が進んでも、それを回避する手口があるため、利用者側で対策しなければならない部分は残ります。
侵入から情報の送信まで各段階に複数の手口がある

正規パッケージが侵害される入口には、公開者本人を狙う方法と、CI/CDのワークフローを狙う方法があります。取り上げた8つの主要事案では、公開者を狙うものとCI/CDを狙うものがおおむね半々でした。どちらも起こりうる経路として、備える必要があります。
axiosの事案では、攻撃者がメンテナーに近づき、手の込んだフィッシングを行いました。こうした人を狙う手口もあれば、盗んだトークンなどを使ってCI/CDを狙う手口もあります。
悪性コードを混ぜる方法にも違いがあります。取り上げた主要事案では、本体や成果物を書き換えるものが多い一方、悪性の別パッケージへの依存を追加し、そこから実行させるものもありました。

実行されるタイミングも、取り上げた事案では導入時が多いものの、それだけではありません。盗んだ情報の送信にも複数の経路があり、取り上げた主要事案では、攻撃者の指令や情報回収に使う専用サーバー、いわゆるC2サーバーが使われていました。
専用のC2サーバーのドメインは不審な宛先として見つけて遮断しやすいため、攻撃者には別の経路を使いたい動機があります。GitHubなどの正規サービスを送信先に使う検体も、その一例です。通信先のドメインがGitHubであれば、ドメインだけを見て情報流出を止めることは難しくなります。
侵入経路、コードの改変、実行、通信のどこか一つだけを見ても、ほかの経路が残ります。利用者側でも複数の観点から備えなければならない理由です。
限られた時間で動くよう公開前から準備されている

脆弱性を突く攻撃では、攻撃者の手元にあるAIが対象の反応を見ながら、次の手を柔軟に選んでいると考えています。構成を調べ、弱点を組み合わせ、個人情報の漏洩などの目標へ近づいていきます。人間の何百倍もの速さでこうした判断を重ねられることが、最近の攻撃の背景にあると個人的には考えています。
一方、マルウェアは被害者の端末やCI/CDの環境で動かなければならず、まずは用意したスクリプトを安定して実行する必要があります。著名なパッケージの侵害は短時間で削除されることも多く、攻撃者には限られた時間で目的を達成したい動機があると考えられます。そのため、少なくとも著名な悪性キャンペーンには、公開前にさまざまな工夫を仕込む「一球入魂」の側面があると考えています。
![スライド 17: 例えば、安定稼働のためJSランタイムのBunを取得する { "name": "keyv", "version": "6.0.0", "scripts": { "preinstall": "node setup.mjs" }, "files": ["dist", "setup.mjs", "Math_Symbol.js"] } 1 npm install が setup.mjs を起動する 2 Bun が無ければ GitHub Releases から取得する 3 bun Math_Symbol.js を別プロセスで起動する 4 CI 以外では親から切り離して常駐する 5 200 超のパスを探索し、C2 と GitHub へ送る ・ dist/ のライブラリ本体は無改変のため、パッケージは普段どおり動き続けた ・ 実⾏の記録は、ローダから⼦プロセスへ処理が移るところまで追う必要がある 報道された侵害 初期⾏動](/content-slides/software-supply-chain-code-blue-202611/17-1440.webp)
たとえばkeyvの検体では、JavaScriptの実行環境であるBunを取得し、それを使って悪性コードを動かしており、これなら安定して動かせそうだと感じます。目的を達成するためにこうした手段まで考えるのかと、印象に残りました。
攻撃者は対策に応じて手口を変えます。公開経路の検証や実行条件の制限には被害を減らす効果があっても、それ自体がコードの振る舞いを見て悪性かどうかを判断しているわけではありません。こうした限界があるからこそ、悪性コードそのものを調べる対策も必要になります。
半年間の観測では悪性パッケージが公開されなかった日はない
公開直後の検体を取得し静的解析と動的解析で調べる
弊社はTakumi Guardの解析基盤で、対象レジストリに新しく公開されたパッケージを全量解析し、その検査結果からブロックリストを作っています。公開済みのアドバイザリに基づく遮断ではなく、自社の検査結果を使う仕組みです。早いものでは公開から2〜3分ほどでブロックしています。

解析では、まずレジストリの公開イベントを受け取り、メタデータやコードを静的に調べます。さらに、隔離した実行環境であるサンドボックスでインストールや読み込みを行い、どのファイルを操作し、どのコマンドを実行し、どこへ通信するかを確認します。こうした情報を組み合わせて、悪性かどうかを判断しています。
検体やC2サーバーが消えてしまう前に調べるため、公開直後に検体を取得しています。また、解析で得た通信先や実行コマンドは、侵害の痕跡を調べる手掛かりであるIoCとして、注意喚起にも使えます。たとえば、検体が情報を送っていた宛先を示し、そこに情報が送られていれば感染の可能性があると注意喚起できます。弊社のブログで示すIoCにも、この解析で得られた情報を活用しています。
対象の6レジストリはnpm、Go modules、PyPI、crates.io、Packagist、RubyGemsです。解析数が最も多いのはnpmで、次いでGo modules、PyPIとなっています。約1,900万検体という数はこうした継続的な検査の結果です。
毎日の公開に加え1日で2,000検体を超える日もある

181日間を日ごとに見ると、悪性検体の公開がなかった日はなく、1日の中央値は117検体でした。大きな侵害がニュースにならない日にも、悪性パッケージは公開され続けています。
さらに、5月や8月には、1日で2,000検体を超える日がありました。8月4日は2,494検体で、keyvに関連した再公開が重なっています。感染先で得た権限を使って別のパッケージへ広がる、ワーム型のマルウェアが急速に拡散した日です。
大きな事案がなかった週も、基本的には1週間に1,000検体を超える悪性パッケージが公開されていました。毎日の公開に備える必要があるうえ、突然、規模が大きくなる日もあります。話題になってから対策を始めるのでは、1日のうちに進む拡散に間に合わないおそれがあります。
普段の更新もAIによるパッケージの選択も狙われる
活動は一度きりとは限らず数か月続くものもある

悪性検体のうち、関連付けに使える情報が揃った6,387検体を、情報の送信先などでグループ分けしました。通信先を共有するものを関連付けると342群となり、分析上のノイズを除くと、最終的に295の活動群にまとまりました。
活動群ごとに検体の数や継続期間は異なり、短期間に集中するものもあれば、数か月にわたって活動するものもあります。また、話題にならず、削除されないまま残る悪性パッケージもあります。
ここにはcooldownの限界があります。公開から7日待つ設定にしていても、悪性パッケージが7日を超えて残っていれば、待機期間の後に取得できてしまいます。cooldownは有効な対策ですが、長く残る悪性パッケージの取得までは防げません。
著名侵害型・ワーム型・量産型では届き方が異なる

弊社では悪性パッケージを届き方によって大きく3つに分けています。
- 著名侵害型は正規の公開者やCIを侵害し、既存のパッケージに悪性版を公開するものです。axiosやMastraのように、利用者の多いパッケージを一つ侵害するだけで、広い範囲へ影響が及びます。
- ワーム型は感染した環境から公開用の認証情報を盗み、それを使って別のパッケージにも悪性版を公開するものです。感染した環境が次の感染を広げる起点になります。
- 量産型は新しい名前の悪性パッケージを繰り返し公開するものです。正規のパッケージに似た名前を使うなど、依存を選ぶ際の間違いを狙います。
著名侵害型とワーム型は普段使っているパッケージの更新に乗って届く一方、量産型は何を導入するか選ぶ場面を狙います。更新の管理と、依存の選び方の両方に注意が必要です。
量産型は人の取り違えだけでなくAIの誤りも狙う
量産型には、日付を扱うライブラリdayjsに似せたeasy-day-jsなど、正規のライブラリと取り違えさせるものがあります。名前を似せて、必要なパッケージだと思わせる手口です。

人のタイプミスや取り違えだけでなく、AIがパッケージを取り違えるようなミスも攻撃の対象に含まれています。こうした手口はtyposquattingになぞらえてslopsquattingと呼ばれています。
たとえば、AIが開発に必要なパッケージを判断してインストールするときに、似た名前のパッケージを見つけ、それが必要なものだと勘違いしてしまうことがあります。量産型はこうしたAIのミスやハルシネーションも狙っています。
ワーム型は盗んだ公開権限を使って感染を広げる

サービスの認証や操作に使う情報をクレデンシャルと呼び、GitHubやnpmなどのトークンもこれに当たります。ワーム型では、攻撃者が最初の感染先からクレデンシャルを盗んでさらに悪性パッケージを公開し、次の感染先からも公開権限を得られれば連鎖が続きます。

keyvに関連する活動群では、1つの公開者アカウントの侵害を出発点として18の公開者へ連鎖し、392の既存パッケージに悪性版が公開されました。侵害されたパッケージの中でもkeyvは、全バージョンを合わせた週間ダウンロード数が約1億9,700万回に達するものです。この数は、悪性版だけのダウンロード数や感染した端末数を示すものではありません。それでも、侵害されたパッケージがどれほど広く利用されているかが分かります。
しかも、推移的依存を通じて、名前を知らない利用者にも届きます。内製開発をしている会社や、ビジネス職も含めてAIを使った開発が広がっている会社では、身近なリスクとして捉える必要があります。
開発端末とCI/CDには盗む価値のある権限が集まっている

開発端末やCI/CDが狙われるのは、次の悪性パッケージを公開できるからだけではありません。そこには、ソースコードやパッケージの公開権限、クラウドの認証情報など、組織にとって重要な権限が集まっています。開発者個人の資産やAI開発ツールに関わる情報も、窃取の対象になります。
悪性パッケージは毎日公開され、ワームによって短時間で広がります。さらに、開発端末やCI/CDには、攻撃者にとって盗む価値のある情報や権限が集まっています。こうした理由から、ソフトウェアサプライチェーン攻撃を他社だけの問題と考えることはできません。
10月の3事案に見る漏洩したキーと攻撃コードの再利用
LiteLLMの再侵害は数か月前の管理キー漏洩から始まった
2月から8月までの集計期間が終わった後も、侵害は続いています。2026年10月には、npmのSubQL関連パッケージとtensorlake、そしてPyPIのLiteLLMで侵害が起きました。LiteLLMは3月に続く再侵害ですが、原因は前回と異なったようです。

LiteLLMの公式の調査報告によると、2026年5月に内部のエージェント基盤の管理キーを含む設定ファイルが、公開リポジトリへ誤ってコミットされました。約3時間後にファイルは削除されましたが、元のコミットは公開されたGit履歴に残り、管理キーも失効されていませんでした。
数か月後の10月にはそのキーが内部への侵入に悪用され、その約10日後には、月間約1億回ダウンロードされるLiteLLMの悪性版が再び配布される事態になりました。漏洩したシークレットが放置されていたことが、今回の侵害の根本原因です。
本来Gitに載せるべきでない情報の公開は批判されがちですが、組織が大きくなれば、目が行き届かずに起きてしまうこともあると考えています。そのため、意図しない場所に機微情報が公開されていないか、攻撃者と同じ立場で調べることにも意味があります。
その調査を含めて、先月から提供しているのが不正アクセス抜き打ちテストです。ASMで公開資産を洗い出し、AIによるペネトレーションテストを広く行います。その資産探索の過程では、シークレットなどの機微情報が意図しない場所で公開されていないかも調べ、報告します。こうした調査は、実際に試している中でも成果が出ています。
Shai-Huludのコードは部品として使われ続けている

SubQLとtensorlakeの事案では、Shai-Huludの部品が使われたと推測しています。Shai-Huludは2025年9月に発生したソフトウェアサプライチェーン攻撃です。その後も何度か同様の攻撃キャンペーンが展開されています。2026年5月にはソースコードが公開され、ほかの攻撃者も利用できる状態になりました。さらに、攻撃でより多くの成果を上げた者を表彰するコンテストのようなものまで開かれています。
このうちいくつかの攻撃に関わったとされるTeamPCPについては、2026年8月にオーストラリアでメンバー2名が逮捕されています。しかし、その後もShai-Huludの部品を悪用したとみられる攻撃は続いています。特定の攻撃者の摘発がそのコードを使うすべての攻撃の終わりを意味するわけではありません。
対策が有効かどうかは事案ごとに異なる

10月の3事案にも、既存の対策では止められない仕組みがありました。正規の公開経路を通る悪性版には、公開元を確かめるだけでは対応できません。正規のCIからリリースされた場合は、正規のものと見なされてしまうためです。
インストール時の実行を無効にする対策は、preinstallで動くtensorlakeには効いたようですが、SubQLとLiteLLMの2事案には効かなかったようです。
トークンの失効を検知してファイルを削除する検体もある

tensorlakeの検体には、クレデンシャルの失効を検知するとファイルを削除する、特に悪質な仕組みまであります。マルウェアへの感染が疑われたときには、盗まれたトークンの悪用を防ぐため、失効・再発行することが一般的な対応になります。
ところが、この検体はトークンの失効を検知すると、ホームディレクトリを削除する処理を実行します。通常なら被害を抑えるための操作が別の被害を起こす引き金になるのです。
拡散すれば発覚しやすくなるため、あえてワームのように広がらず、目立たない形で活動を続けるものもあります。
導入の防止・感染可能性の把握・影響の限定を組み合わせる

レジストリや開発ツール側の対策が進んでも、正規の経路から公開される悪性版をすべて止めることは難しい状況です。利用者側では、導入の防止、感染可能性の把握、影響の限定という3つの観点を組み合わせることが重要です。
導入を防ぐ対策には緊急更新を遅らせない運用も必要

公開から3日や7日が経つまで新しいバージョンの取得を待つcooldownは、広く話題になる事案を避けるうえで有効です。Takumi Guardを使っていれば不要かと聞かれることもありますが、基本的には併用をおすすめします。悪性と判定したパッケージの遮断と、公開直後の取得を控えることを組み合わせることで、より高い効果が期待できます。
ただし、php2shellのような重大な脆弱性の修正版が出たときまで待機すると、必要な修正が遅れます。通常の更新と緊急の脆弱性修正を分け、緊急時には待機期間を外して更新する運用を定めておく必要があります。

GitHub Actionsでタグではなくコミットハッシュを参照するなど、取得するバージョンを固定することも、意図しない変更を防ぐために有効です。
一方で、バージョンの固定には、脆弱性修正のパッチを取り込むのが遅れるというトレードオフがあります。cooldownと同様に、この点も踏まえて更新の運用を定める必要があります。

Takumi Guardでは悪性パッケージのブロック機能を無料で提供しています。法人向けの管理機能は有料で提供しているので、あわせて検討いただければと思います。
開発端末だけでなくCI/CDでも感染の可能性を調べられるようにする

侵害が公表された日に、自社がそのバージョンを取り込んだか、すぐに答えられることも重要です。パッケージの取得履歴が残っていれば、後から悪性と判明したときに調べられます。このため、Takumi Guardでは、取得履歴に基づいて感染の可能性をメールで通知しています。
開発端末では、不審な動作を記録・検知するEDRを使い、IoCと照合することもできます。しかし、業務用端末にEDRが入っていても、CI/CDの実行環境まで同じように記録できているとは限りません。通常のGitHub Actionsのログだけでは、プロセスの動きや通信を詳しく調べるための情報が不足します。

Takumi byGMOのTakumi Runnerは、CI/CD環境で脅威を検知するためのものです。eBPFでカーネルの動きを記録することで、こうした侵害が起きた際の調査や対応を支えます。
Takumi Runnerに限らず、自社のCI/CDで問題が起きたときに、何が動き、どこへ通信したかを調べられるか、インシデント対応に足る情報を取得できているかを確認することが重要です。
重要な権限を切り離し感染した場合の影響を抑える

最後に、感染した場合でも、その環境から重要な権限へ届きにくくする必要があります。重要な権限から切り離す方法として、環境の隔離や、有効期間の短いクレデンシャルの利用などがあります。こうした手段で、感染した場合の影響を限定していくことが重要です。
悪性パッケージは毎日公開されています。日々の脆弱性対応に追われていても、ソフトウェアサプライチェーン攻撃への備えを並行して進める必要があります。最近大きなニュースがないと感じるときにこそ、次の侵害への備えを進めてほしいと考えています。




























